「1円スマホの仕組みを知りたい!」
「1円スマホって2年後には返却しないといけないの?」
「1円スマホの返却方法について知りたい!」
1円スマホの仕組みやからくりが気になりますよね。
この記事では、2年後に返却は必須なのか、また返却方法についても解説していきます。
1円スマホの仕組み
実質1円スマホの場合:
端末購入プログラムと、主に乗り換えを条件とした割引を組み合わせることで、月々の支払いが1円になる
一括1円スマホの場合:
オンラインショップを中心に、乗り換え(MNP)とのセット購入や指定プランの契約で割引きされ、端末の支払いが1円になる
この記事を読んでわかること
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1円スマホの仕組みやからくり!2年後に返却は必須?返却方法も解説

この章では、1円スマホの仕組みやからくりについてや2年後に返却は必須か、また、返却方法についても解説します。
この章を読んでわかること
1円スマホの仕組みやからくりとは?なぜ1円が成立するのか解説
なぜスマホが1円という価格で購入できるのか、疑問に思う人もいるのではないでしょうか。
1円スマホには「実質1円」と「一括1円」2つのパターンがあり、それぞれ1円になる仕組みやからくりがあります。
「実質1円」「一括1円」2つのパターンの1円スマホの仕組みやからくりについて解説します。
1円スマホの仕組みやからくりについて
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実質1円スマホの仕組みやからくり
実質1円スマホのからくり
実質1円スマホは、端末購入プログラムと、主に乗り換えを条件とした割引を組み合わせることで、月々の支払いが1円になる
端末購入プログラムとは、端末を48回の分割払いにし、1~2年利用したあとに本体を返却することで、残りの支払い(残価)が免除されるサービスです。
そのため、実質1円のスマホは、1~2年後に端末の返却が必要な「レンタル方式」の仕組みになっています。
また、端末のみの購入では1円にならず、乗り換え(MNP)や新規での回線の契約が必要です。
月々1円の支払いは、端末購入プログラムの条件により12カ月または24カ月に渡り設定される場合があり、その期間分の合計額として「実質12円」や「実質24円」と表記されることもあります。
「実質1円スマホ」が成り立つ理由
「実質1円スマホ」仕組みでは、端末代金そのものよりも、1~2年間の月額料金やオプションサービスなどの継続利用がキャリア側の利益の中心となります。
さらに、返却された端末を中古スマホとして再販売することで、再販売による利益も見込めます。
また、実質1円スマホは、乗り換えを条件に提供し割引きされるケースも多く、他社からの乗り換えを積極的に集めるためのキャンペーンとして使われています。
端末購入プログラムでの契約の継続や、端末の再販売、さらに、乗り換えユーザーの獲得によって利益を回収することで「実質1円スマホ」が成り立つようになっています。
一括1円スマホの仕組みやからくり
一括1円スマホのからくり
オンラインショップを中心に、乗り換え(MNP)とのセット購入や指定プランの契約で割引きされ、端末の支払いが1円になる
1円スマホは、対象端末であれば、分割払いの利用や端末購入プログラムの利用無しでも一括1円のみで購入でき、自分のものとして手に入れられる仕組みです。
また「実質1円」と同様に、端末のみの購入では1円にならず、乗り換え(MNP)や新規での回線の契約が必要です。
「一括1円スマホ」が成り立つ理由
「一括1円スマホ」の仕組みでは、回線契約を前提としているため、キャリア側は乗り換え(MNP)や新規ユーザーの増加で、月額料金による継続的な収益を見込めます。
また、マスホは価値の時間の経過とともに価値が下がりやすく、在庫リスクも大きいため、型落ちや在庫の多い端末から、1円販売が選ばれるケースもあります。
総務省の割引規制には、市場価値が下がった旧モデルや在庫端末について、通常よりも値引きしやすくする特別な扱いが設けられています。
こうした端末は、1円販売などの大幅値引きが行いやすく、在庫のリスクを回避できます。
乗り換えや新規ユーザーの獲得による継続的な収益と、在庫のリスク回避を両立させることで「一括1円スマホ」が成り立つようになっています。
1円スマホは2年後にどうなる?返却が必要な場合を解説
1円スマホの2年後の扱いは「実質1円スマホ」と「一括1円スマホ」で、それぞれで異なります。
「一括1円スマホ」の場合は、1円で端末を買い切っているため、2年後もそのまま使い続けられます。
一方、「実質1円スマホ」を利用している場合、2年後には次のような選択肢があります。
1円スマホは2年後にどうなる?(実質1円の場合)
以下でひとつずつ解説します。
①【返却】返却して新しいスマホにする
実質1円スマホを端末購入プログラム(返却条件:24カ月支払い後)で利用している場合、残っている端末代金の支払い(残価)の免除を受けるためには、2年後に端末をキャリアに返却することが必要です。
返却が完了すると、今の端末に関するプログラムはいったん終了します。
その後は、新しいスマホで 新たに端末購入プログラムへ申し込むか、通常の分割払いで購入するかのいずれかを選ぶ形になります。
➁【買い取り】返却なしで買い切り
「実質1円スマホが使いやすく、そのまま使い続けたい」などという時は、端末を返却なしで「買い切り」という選択肢もあります。
買い切りを選んだ場合、残っている端末代金(残価)を一括または分割で支払うことで、端末を自分のものとして所有できます。
しかし、再分割にした場合の月々の支払いは、1円ではなくなるため「実質1円」とは言い難くなってしまいます。
ただし、端末購入プログラムでは、再分割の途中でも端末の返却が可能です。
端末を返却した際は、再分割でも残りの端末代金は免除される仕組みで「やっぱり返却したい」という場合でも柔軟に対応できます。
③【乗り換え(MNP)】他社へ乗り換え(MNP)返却または買い取り
他社へ乗り換える場合は、次の2つのパターンがあります。
- 他社へ乗り換えしながら端末を返却
- 端末買い取りのうえ他社へ乗り換え
以下でひとつずつ解説します。
❶他社へ乗り換えしながら端末を返却
端末を返却して残価免除を受けたうえで、新しい端末を用意し、他社への乗り換えを行います。
端末を返却して残価の免除を受けるため、乗り換えでも「実質1円」メリットを十分に生かせます。
❷端末買い取りのうえ他社へ乗り換え
残価を一括または分割で支払い、端末を買い取ったうえで、そのまま乗り換えを行います。
このパターンでは、端末は自分のものとして引き続き利用できますが、残価免除が受けられないため「実質1円」で購入した割安感はやや薄れてしまいます。
1円スマホを2年後に返却しない場合はどうなる?
「実質1円スマホ」を端末購入プログラムで契約し、2年後に端末返却なしにした場合「残っている端末代金(残価)をさらに分割した代金」を支払うことで、そのまま使い続けることができます。
具体的な金額を例に解説します。
2年後に返却しない場合の支払い例
24カ月目の残価は、購入したキャリアや機種、条件により異なります。
2年後に返却しない場合、契約するキャリアで具体的な残価や再分割金額を確認しておくと安心です。
残っている端末代金(残価)38,640円として
・プログラムを利用した場合
➡残価38,640円は免除
・プログラムを利用しない(返却しない)場合
➡残価38,640円をさらに24回に分割 1,640円/月
➡再分割された料金1,640円を月々支払い
・48回目まで払い終えた場合➡端末は自分のものとして所有
・再分割の途中で返却した場合➡残債は免除
参照元:auスマホトクするプログラム
実質1円スマホを、2年後に返却しない場合でも、違約金など特別な費用は発生しません。
ただし、そのまま使い続けると分割代金の支払いが続くため、実質1円で手に入れたメリットはなくなってしまいます。
1円スマホを2年後に返却する方法と注意点(傷がある場合)
端末購入プログラムを利用して『実質1円スマホ』として購入した端末は、2年後(24回払い後返却設定)に返却すれば残りの分割金が免除され、実質1円で手に入れたメリットをそのまま受けられます。
1円スマホを2年後に返却する方法と注意点について解説します。
1円スマホを2年後に返却する方法について
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ここでは、端末の返却が24回(2年)の支払い後に設定されているケースとして解説しています。
具体的な返却方法
「実質1円スマホ」を2年後に返却するには、端末購入プログラム利用の申し込みが必要です。
「実質1円スマホ」を2年後に返却する流れ(郵送で返却する場合)
店舗の場合➡店舗で査定または回収キットの受け取り申請
回収キット内の案内にしたがって、発送準備
- 端末の確認
- 端末の準備(初期化など)
- 郵送下取り申込書兼端末購入プログラム特典利用申込書の記入
- 返送の準備
返送用封筒に「端末」と必要書類(端末購入プログラム特典利用申込書など)を封入し、差出人欄記入の上、ポストに投函
受理された場合➡SMSなどで査定完了の通知
受理されなかった場合➡返送
参照元:auスマホトクするプログラム
返却する際に必要なもの
端末購入プログラムを利用して2年後に端末を返却する際は、事前に返却手続きを行ったうえで、以下のものを準備します。
返却時に用意するもの
- 返却する端末本体
- キャリアから送付される回収キット(返送用封筒・伝票など)
- 返却手続きの事前申請
※キャリアや返却方法によっては、回収キット内の申込書類への記入・同封が必要な場合があります。
回収キットが届いたら、同封物の案内を必ず確認したうえで返送するようにしましょう。
返却する際の注意点
1円スマホを2年後に返却する際は、返却時の端末の状態や契約状況に注意が必要です。
返却時には、まず次のような点について確認しましょう。
- 端末の破損・故障
- 未払い料金の有無
- データの初期化
以下でひとつずつ解説します。
❶端末の破損・故障
端末購入プログラムの利用で残債が免除されるのは、端末が問題なく使用できる場合に限り、万が一端末が破損・故障していた場合は、追加で料金が発生します。
追加料金の目安や故障・破損時の査定基準の一例を以下にまとめます。
故障・破損時の追加料金
故障・破損時の追加料金は、各社とも最大22,000円程度が目安
ただし、故障・破損時の費用は補償サービス(保証プラン)に加入している場合、軽減される場合があるため、契約するキャリアでの確認が必要です。
故障・破損時の査定基準一例
端末の状態によって費用が発生するかどうかが判断されますが、故障・破損時の査定基準は各社で設けられています。
| 査定基準 | 具体的な状態 |
|---|---|
| 画面割れ・液晶の不具合 | ひび割れや表示不良がある |
| 充電不可・バッテリー異常 | 充電ができない、または著しい劣化がある |
| カメラ・スピーカーなどの機能不良 | 濡れやサビなどによる機能不良の可能性がある |
| 水濡れ・腐食痕 | 筐体破損やボタン破損など使用に支障がある |
| 本体の著しい破損 | 筐体破損やボタン破損など使用に支障がある |
| 初期化できない | 各種ロックが解除されていない、SIMカードが取り出せない |
また、気になるのは、1円スマホを返却する端末に軽微な傷があった場合の査定への影響です。
軽微な傷で追加の費用が掛かるかどうかは、プログラム利用(返却)の手続きをして、査定を受けるまでは判断できません。
また、査定の結果、費用が発生することが判明しても、返却のキャンセルはできない点に注意が必要です。
軽微な傷があり確認しておきたい場合は、返却前にキャリアのサポートで相談しておくことをおすすめします。
❷未払い料金の有無
端末購入プログラムの返却手続きを行うには、分割代金や通信料などの未払いがないことが条件となります。
どこのキャリアでも、未払いがある場合は手続きが進められず、返却や残債免除の特典は受けられません。
そのため、返却前には必ず料金を確認し、未払いがない状態にしておく必要があります。
➌データの初期化
端末返却プログラムでは、返却前に端末内の個人データを初期化(工場出荷状態に戻す)する必要があります。
データ消去がされていないと返却手続きが受け付けられない場合があり、故障により初期化できない端末については、査定の対象となり追加料金が発生する可能性があります。
そのため、返却前には写真・連絡先・アプリなどのデータを必ずバックアップし、初期化してから返却するようにしましょう。
また、端末返却プログラムでは、基本的に返却の対象は端末本体のみです。
ドコモ・au・ソフトバンクでも付属品の返却は必須ではなく、楽天モバイルでは付属品を返却せず本体のみを返却することを公式のルールとして明記しています。
そのため、返却時は付属品を同梱せず、本体の状態を確認して返却するようにしましょう。
1円スマホを2年後に乗り換える際の流れ
1円スマホを2年後に乗り換える際は、端末購入プログラムの手続きと他社への乗り換え(MNP)のどちらが先かという順序がポイントになります。
1円スマホを2年後に乗り換える際の流れ
- 他社へ乗り換え(MNP)を完了させる
- 元のキャリアで、端末購入プログラムの返却申請を行う
- 回収キットを受け取り、端末を返送する
「実質1円スマホ」を2年後に乗り換える際は、端末購入プログラムの返却時期や条件を確認しましょう。
そのうえで、まずは、新しい端末を用意し他社への乗り換え(MNP)を行います。
乗り換え(MNP)を行うと同時に、端末購入プログラムを利用する現在のキャリアは解約となります。
しかし、端末購入プログラムは「端末契約の状況」で判断されるため、回線が解約済みでも返却期限内であれば残価免除の特典を申し込むことが可能です。
乗り換え時注意するポイント
- 返却申請と乗り換え(MNP)の順序に注意
返却申請を先に行うと回線が一時的に使えなくなり、乗り換え(MNP)の手続きが進められなくなる可能性があります。
- 返却期限の超過に注意
➡乗り換え(MNP)後に返却期限を過ぎると、残価免除が適用されず、端末代金の分割支払いが継続されます。
- 返却端末の状態に注意
➡破損や故障がある、または、データを初期化していない端末は、査定により追加費用が発生する場合があります。
「実質1円スマホ」を2年後に乗り換える際には、MNPと端末購入プログラムの手続き順や返却期限などのタイミングを押さえておくことで、スムーズに手続きを完了できます。
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※2026年1月13日の情報です。最新情報は必ず公式サイトでご確認ください。

